アトリエ系設計事務所 建築家が主宰し、デザイン性や作家性の高い建築作品を追求する傾向のある設計事務所です。小規模な組織が多く、住宅、商業施設、公共建築など幅広い用途の設計を手がけます。独創的なコンセプトや空間提案が特徴で、デザイン力を重視する求職者にとって魅力的な選択肢です。 意匠 建築物の美的側面に関わる形状、色彩、模様、素材などのデザインのことです。単に外観の美しさだけでなく、機能性や空間構成、コンセプトとの整合性なども含みます。意匠設計は建築物の価値を大きく左右する要素です。 意匠設計 建物の美的側面（デザイン）、機能性（使いやすさ）、空間構成（間取りや動線）などを総合的に計画・デザインする設計業務です。建物の外観、内部空間、色彩、素材選定、照明計画などが含まれ、建築士が中心となって、発注者の要望やコンセプトを具現化します。構造設計や設備設計と密接に連携しながら進められます。 矩計図 建物の主要な断面部分（特に外壁、屋根、床、天井など）の高さ関係や、各部の材料、寸法、納まり、断熱・防水仕様などを詳細に示した図面です。実施設計図書の一部であり、施工の品質確保や工事費の正確な積算に不可欠です。 企画設計 建築プロジェクトの最も初期の段階で行われる設計業務です。発注者の事業目的や要望、予算、敷地条件、市場調査などを踏まえ、事業の可能性や方向性、建物の基本的なコンセプト、規模、概算事業費などを検討し、提案します。基本計画の前段階にあたります。 CASBEE 建築物の環境性能を総合的に評価し格付けする日本独自のシステムです。「建築物の環境品質・性能（Q）」と「建築物の環境負荷（L）」の両側面から評価し、その比率（BEE＝Q/L）で環境効率を示します。グリーンビルディングの認証制度の一つとして、設計事務所が環境配慮型建築の設計に活用します。 建築家 高いデザイン性や創造性を持ち、独自の設計思想に基づいて建築作品を創造する専門家を指すことが多い呼称です。建築士の資格を持つことが一般的ですが、資格の有無だけでなく、その作家性や芸術性、社会への影響力などが評価される場合に用いられます。 建築確認申請 建築物を新築、増築、改築、大規模な修繕・模様替えなどを行う前に、その計画が建築基準法や関連法令に適合しているかどうかについて、建築主事または指定確認検査機関の確認を受けるための申請手続きです。確認済証の交付を受けて初めて工事に着手できます。設計事務所や建築士が建築主に代わって申請書類を作成・提出することが一般的です。 建築基準法 国民の生命、健康、財産の保護のため、建築物の敷地、構造、設備、用途に関する最低限の基準を定めた法律です。建築物の設計や工事を行う際には、この法律の規定（例：耐震基準、耐火建築物の規定、日影規制、容積率・建ぺい率の制限など）を遵守する必要があり、建築確認申請はこの法律に基づく主要な手続きです。 建築士 建築士法に基づき、建築物の設計、工事監理などを行うための国家資格を持つ専門家です。一級建築士、二級建築士、木造建築士の3種類があり、それぞれ取り扱うことができる建築物の規模や構造、用途に制限があります。設計事務所の多くはこれらの資格を持つ建築士によって構成され、安全で機能的な建築空間の創造を担います。 建築士事務所 建築士法に基づき、都道府県知事の登録を受けて、他人の求めに応じ報酬を得て、建築物の設計、工事監理、建築工事契約に関する事務、建築工事の指導監督、建築物に関する調査・鑑定、開発許可手続きなどを行う事業所です。「設計事務所」とほぼ同義で使われます。 建築設計 建築物を創造するための計画立案、デザイン、図面作成、仕様決定など一連の行為です。主に、建物の美的側面や機能性を追求する意匠設計、安全性を確保するための構造設計、快適性や利便性を支える設備設計の3つの主要分野に大別され、これらが密接に連携して一つの建築物が設計されます。 建ぺい率 敷地面積に対する建築面積（建物を真上から見たときの水平投影面積）の割合のことです。都市計画法に基づき、用途地域ごとに上限が定められており、敷地内の空地確保や市街地の環境保持を目的としています。 工事監理 建築士法に基づき、建築士がその責任において、工事が設計図書（設計図、仕様書など）の通りに実施されているか否かを確認し、工事施工者に対して必要な指示や助言を行う業務です。工事の品質確保を目的とし、施工業者自身が行う「施工管理」とは異なる立場（発注者の代理またはそれに準ずる立場）で行われます。 構造設計 建築物の安全と経済性を考慮し、柱・梁・床・基礎などの部材や接合部を力学的に解析し、地震・風・積雪などの作用に対する耐力を確保する設計分野です。構造の種類に応じた解析と、建築基準法の数値基準に適合することを確認します。 構造設計一級建築士 一定規模以上（高さ60m超など）の建築物や特に高度な構造設計が求められる建築物の構造設計について、一級建築士が自ら設計を行うか、他の一級建築士に構造関係規定への適合性の確認（法適合確認）を求めなければならない場合に、その確認を行うことができる国家資格者です。 コンペ 建築プロジェクトの設計者を選定する際に、複数の建築士や設計事務所から設計案の提案を募り、その中から最も優れた案を選定する方式です。「設計競技」とも呼ばれます。公共建築や大規模プロジェクトなどで採用されることがあります。 省エネルギー基準 「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）」に基づき定められた、建築物が満たすべき断熱性能（外皮性能）や一次エネルギー消費量に関する基準です。設計事務所は、この基準に適合するように建築物の設計を行い、省エネルギー性能計算などを行います。 設計監理 建築プロジェクトにおいて、設計業務と工事監理業務を一括して指す場合と、特に設計者が主体となって行う工事監理を指す場合があります。広義には、建築主の要望ヒアリングから始まり、企画、基本設計、実施設計、確認申請、施工者選定支援、そして工事が設計図書通りに行われているかの確認（工事監理）、検査・引渡しまでの一連の業務を指します。設計意図を正確に施工に反映させ、建築物の品質を確保する上で極めて重要な役割を担っています。 設備設計 建築物の快適さ、省エネ性、維持管理性を考慮して、空調、換気、給排水衛生、電気、防災、昇降機などの設備システムの計画を行う設計分野です。機器容量選定、配管・配線経路、制御方式などを設計し、関連法令を遵守し、ライフサイクルコストも考慮します。