「定年」は、以前は60歳が普通でした。
しかし、近年は60代以上でも働く方が増え、また、会社や働き手によって、働き続ける年齢や働き方に様々なパターンが出てきました。

中には起業やフリーランスといった、定年がなく自分が望むまで働き続けられる新しい働き方を選ぶ方も増えてきています。

令和の時代の、定年後、あるいは60歳前後からの仕事の探し方、人気の職種、仕事探しのポイントについてお伝えします。

定年後や60歳以降、同じ会社で働き続けたい場合

定年、あるいはかつての定年の60歳を越えても働き続けたいと思う場合、「可能であれば今の会社に在籍し続けたい」と思う方が多いのではないでしょうか？

60歳からの転職は、仕事内容や給料、人間関係などの不安もあるため、これまでの経験スキルを活かし、評価も安定した勤め慣れた会社に居たいと思う方は多いようです。

公的年金の支給開始年齢が65歳に引き上げられることにともない、65歳までの継続雇用が企業に求められ始めたことで、実際に多くの企業が60歳以降の再雇用制度・勤務延長制度の導入や、定年延長や定年廃止などを行っており、60歳以降も同じ会社で働き続けることが一般的になりつつあります。

さらに、「70歳就業法」とも呼ばれる「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律」（高年齢者雇用安定法）の改正法が2021年4月1日より施行されることで、70歳までの就業機会の確保が企業の努力義務となることも、60代が勤め続ける環境を後押ししています。

再雇用制度と勤務延長制度の違い

まだ60歳定年が一般的だった頃も、一部の会社や一部の社員の方では、契約社員や嘱託社員として、定年後の60歳以降も働き続けるケースがありました。

これは「再雇用制度」と呼ばれ、60歳などで一旦定年退職となったあとで、改めて雇用契約を結び直す制度で、65歳までの継続雇用が義務化されて以降、この制度を導入して65歳まで勤められるようにした会社が増えました。

60歳以降も同じ会社に勤め続けられるようにする制度には、「再雇用制度」の他に「勤務延長制度」があります。

「勤務延長制度」は、定年延長制度とも呼ばれ、定年を延長、または廃止する、あるいはこれまでの定年を越えても同じ条件のまま雇用を継続するもので、再雇用の場合は一度退職となったものが、それまでの雇用形態を60歳以降もそのまま継続するものです。

厳密には「勤務延長」と「定年延長」は違うもので、「定年延長」で60歳以降の労働条件が変わることはなさそうですが、「勤務延長」の場合、給料などの労働条件が変わることもあるため、注意が必要です。

また、「再雇用制度」の場合は、多くの場合、有期雇用で契約更新することになるなど、雇用形態を含めて労働条件が大幅に変わる可能性があり、退職金も再雇用前に支払われることが一般的なので注意が必要です。

改正高年齢者雇用安定法でも、継続雇用については、70歳までの定年延長や定年廃止、70歳までの再雇用の努力が企業に求められています。

高年齢者雇用安定法の改正で定年70歳時代へ

上記で改正高年齢者雇用安定法、いわゆる「70歳就業法」について触れたため、ここで一度、この改正高年齢者雇用安定法について、その概要とそれによる変化を解説しましょう。

まず、改正高年齢者雇用安定法の概要は、「70歳就業法」とも呼ばれているように、働く人が70歳までの就業機会を確保できるよう、そのための努力を企業に求めるものです。

企業が必ず70歳まで雇わなければならないわけでなく、あくまでも「就業機会の確保」を努力義務としたもので、また、正社員として70歳まで雇うものでもなく、他社への再就職やフリーランス・起業など新しい働き方も示されています。

既に企業の多くは65歳までの雇用継続を義務付けられており、改正高年齢者雇用安定法が2021年4月1日に施行されることで、65〜70歳までの就業機会確保を、企業は下記の7つのパターンで、努力義務として取り組むことになります。

• 定年延長
• 定年廃止
• 契約社員などでの継続雇用
• 他社への再就職
• フリーランス
• 起業
• 社会貢献活動参加

これらの働き方のパターンは、働くシニア自身が選べるわけでなく、会社と労働組合との話し合いで決まります。

定年後の新しい働き方、フリーランスや起業

上記のように、改正高年齢者雇用安定法では、今までの会社員以外の働き方も示されました。

これまで働き続けてきた会社に60歳以降の定年後もいたいと思った場合でも、会社によっては70歳までいられるかもしれませんが、再雇用制度や勤務延長制度でいられるのは65歳までで、65歳からはフリーランスや起業を目指すことになる会社もあるかもしれません。

他社への再就職のケースはまた別に説明するとして、定年まで所属していた会社で65歳以降の働き方がフリーランスや起業、そして社会貢献活動となった場合、どうなるのかを簡単にご紹介します。

しかし、2020年7月の段階ではまだ国から具体的なガイドラインなどが示されていないため、今後、制定されるガイドラインの内容によってはご紹介した情報から変更が生じる場合があります。

まず、フリーランス、起業、社会貢献活動のどの場合も、会社員という立場は卒業することになります。

フリーランスは個人事業主など、起業では経営者、社会貢献活動の場合はNPOの団体職員ややはり個人事業主（有償ボランティア）などにそれぞれ立場が変わると思われます。

また、いずれの働き方でも、定年までの所属会社に関係する事業や取り組みに携わることになり、継続的なシニアの仕事につながるよう、ガイドラインで長期の発注や契約を促すとも言われています。

例えば、フリーランスや起業によって独立した場合は、定年までいた会社の業務の一部を、個人や自身が経営する会社で請負うこととなり、社会貢献活動の場合は、定年までの会社の社会貢献活動を推進する役割を担うこととなります。

もちろん、定年までいた会社の仕事以外も、自身の力量と営業活動によって受注することができるでしょう。

注意点としては、2020年7月現在、企業に求められる具体的な支援内容が不明なことや、定年までの会社の仕事を受注する前提であっても、収入が十分ではない可能性、また、営業や事業運営の努力やスキルが必要になることなどです。

また、企業がどのような65歳以降の働き方を提示するかもわからないため、フリーランスや起業に興味を持っている方が60歳前から準備を始めるのはもちろん、60歳以降の定年後も同じ会社で働き続けたい方も、フリーランスや起業の可能性を含めた情報収集をし始めておいたほうがよいでしょう。

定年後60歳からの仕事の探し方

定年後、または60歳以降も、それまで働いていた会社で勤め続ける場合のパターンについてご紹介しました。

同じ会社に勤め続ける場合も、65歳以降は様々な働き方となる可能性があることもお伝えしました。

勤め続ける場合ももちろん、働く方自身の意志で退職する、契約を更新しないということもできます。

終身雇用が当たり前だった過去と違い、今はどんな年齢でも転職が普通のものとなりましたが、定年前後の方、60歳以上のシニアの方でも、転職が一般的だと捉えられる時代となりました。

改正高年齢者雇用安定法でも、65歳からの働き方として定年までの会社に勤め続けるだけでなく、他社への再就職という働き方も示されており、この場合、本人が勤め続けたいと思っていても、65歳で他社に移ることになるため準備が必要です。

会社の方針として、他社への再就職が示されている場合は、会社が次の仕事・職場を斡旋すると思いますが、そうでない場合の定年後、60歳以降の転職ではどんな仕事の探し方があるのでしょうか？

定年後、60歳からの仕事探しの方法とそのメリット・デメリットをご紹介します。

ハローワークで定年後の仕事を探す

最初に多くの方がイメージする仕事探しの方法はハローワークです。

言わずと知れた、国（厚労省）が設置する公的な職業紹介の機関です。

ちなみにハローワークは愛称で、正式名称は「公共職業安定所」、今でも略称の「職安」で覚えている方もいるかもしれません。

【ハローワークを使って転職するメリット】

• 失業手当などの窓口もありハローワークでの職探しがセットのため、まとめてできる
• 職業訓練も行われている
• 無料で求人掲載できるので求人数が多い

【ハローワークを使って転職するデメリット】

• 扱う「高齢者の求人」は「高齢者も応募可能な求人」で「高齢者がほしい企業」ではない
• 無料で求人掲載できるので、条件の悪い求人や実態のない求人などもある
• 求人企業との条件交渉や魅力のアピールといった支援はしてくれない

ハローワークの一番の特徴は、国の機関であり、企業のメリットとして無料で求人掲載できることではないでしょうか。

そのため、求職者の視点では非常にたくさんの求人があり、ハローワークにしか出ていない求人もあることが魅力になります。

しかし、無料で公平に求人掲載をするために、条件や就業環境が劣悪な会社の求人も出ていますし、定年後のシニアの場合、ハローワークの「高齢者向け求人」は、「高齢者も応募可能」なだけであり、本当に高齢者が欲しいと思っているわけでないため、不利で内定が得られないというデメリットもあります。

また、失業者向けの職業訓練なども提供していますが、特段、企業と条件交渉をしてくれたり、推薦状はくれますが求職者の良さをアピールしてくれたりといった支援はないので、すべて自分でやらなければなりません。

縁故を頼って定年後の仕事を探す

また、定年後など60歳以上の方は、自分のキャリアを活かし、条件面でも融通してもらうことを期待して、自分自身の人脈や交友関係を当たってみる、いわゆる「縁故」を活用することも多くあります。

【縁故を頼って転職するメリット】

• 世の中に出回っていない求人に出会える可能性がある
• 選考で特別扱いしてもらえる可能性がある
• 詳しく仕事内容や環境を知り、交渉できる可能性がある

【縁故を頼って転職するデメリット】

• 求職者本人の人脈や知人の人脈、影響力などに左右され、誰でも安定して使えるものでない
• プロでないため、責任を持ってしっかりした情報提供がされない場合がある
• 入社後もその人間関係がしがらみとなって悩まされる場合がある

最近では新入社員や若い社員でも「リファラル採用（社員紹介）」による就職・転職が盛んになっています。

以前は「コネ入社」などと言われ、正規のルートではなく裏口から能力が伴わないのに特別扱いで入社するようなネガティブなイメージがありましたが、リファラル採用は欧米では一般的で、企業・求職者双方にとって信頼できる先を見つけられるために人気が高まっています。

しかし、プロではない人物の仲介で転職することになるため、情報が不確かだったり、入社後にその人間関係に悩まされたり、といったデメリットもあります。

世の中に出ていない求人、特に役員待遇での転職などは縁故に頼るしかないという現実もあります。

シルバー人材センターで定年後の仕事を探す

定年直後の60歳前後ではあまりイメージしないかもしれませんが、シニアの仕事探しでイメージしやすいサービスにはシルバー人材センターもあります。

【シルバー人材センターを使うメリット】

• シニアが無理せずできる仕事がある
• 地域貢献を感じられ、友達づくりにも使える
• 確実にシニアが仕事でき、若い人材と競合しない

【シルバー人材センターを使うデメリット】

• 働ける時間が短く、収入も低い、常に仕事があるわけでもない
• 専門技能が活かしにくく、これまで地域と馴染みのなかった人は入りづらい
• 雇用ではない請負や委任の形態が多く、保険適用などで不利

シルバー人材センターは、ここ最近までシニアが仕事を探す代名詞ともなっていた組織で、地域ごとに設けられています。

完全にシニア向けのサービスであるため、若者とは決して競合しない一方で、そもそも雇用関係ではない請負や委任の働き方で、しかも、非営利事業であり、なるべく多くのシニアに仕事を回す都合上、収入は低く、まとまった時間働くことも難しいため、高い収入は得られません。

都市部などではベッドタウンから都市にある会社に通うのが一般的で、地域との結びつきが弱い会社員が多いため、地域に根ざし、コミュニティも兼ねたシルバー人材センターの活動に馴染めない方も増えています。

シニア専用求人情報サイトで定年後の仕事を探す

インターネットで定年後の60歳以上の方が仕事を探すと、シニア専用の求人情報サイトを見つけることがあります。

こうしたシニア専用の求人情報サイトには様々なものがありますが、良いサイトを上手に使うことで内定獲得につながることもあります。

【シニア専用求人サイトを利用するメリット】

• シニアに絞った求人情報を手早く大量に探すことができる
• 地域や職種、給料などの条件なども自分に合ったものを探せる
• サイト運営会社との面談などはなく、面倒くさくない

【シニア専用求人サイトを利用するデメリット】

• 基本的に支援は得られない、応募や交渉などは自分でやる必要がある
• 情報が最新かどうかわからない、サービス内容がサイトによって違う
• 求人企業が本当にシニアを求めているかなんとも言えない

シニア専用求人情報サイトを使う上での最大の注意点となるのは、良いサイトから低質のサイトまで様々な求人情報サイトが乱立していることと、求人情報サイトは情報を扱う以外、特段支援を行わないことです。

サイトによっては求人情報を更新していなかったり、正確な情報が掲載されていない場合もあったりする上、応募時に支援が受けられないため、応募や求人情報の確認、会社との交渉も自分で準備や実行が必要です。

また、このあとで説明する人材紹介会社も求人情報サイトを公開・運営していることがあるため、その区別がつきにくいことにも注意が必要です。

求人情報サイトによっては、他にない最新の求人を掲載しており、非常に有効な場合もあります。

シニア専用人材紹介で定年後の仕事を探す

人材紹介サービスや人材派遣サービスにも、定年後の60歳から使えるシニア専用のサービスがあります。

【シニア専用人材紹介・人材派遣を利用するメリット】

• サービス提供会社の社員に相談でき、支援が受けられる
• 業務としてシニア求職者と求人企業をつないでいるので真剣に取り組んでもらえる
• 面接対策や求人企業との交渉代行などをプロとして行うため、本人のみより効果的

【シニア専用人材紹介・人材派遣を利用するデメリット】

• サービス提供会社によってサービスの差が大きく、得意分野も違う
• 他の年齢も扱っている場合は、シニアは優先されない場合がある
• サービス提供会社でも面談やヒアリングがあり、時間を取られる

人材紹介サービスは、民間版のハローワークです。正確には有料職業紹介業といいますが、求職者の方は無料ですので安心して使えます。

求人情報サイトと同様に、サービス提供会社によって得意分野・得意職種が違い、またサービスの質もサービス提供会社によって違うため、サービス提供会社選びが重要になります。

特に、定年後60歳以上以外の年齢も扱っている人材紹介会社では、定年後のシニアは若い人材の後回しにされてしまう可能性があるため、注意が必要です。

派遣については、良いイメージがない方もいるかもしれませんが、定年後の働き方として、専門スキルを活かした無理のない働き方を目指す場合に、選択肢となる働き方です。

人材紹介サービスと人材派遣サービスの両方を提供している会社が多いので、問い合わせ時に聞いてみると良いかもしれません。

人材紹介サービスや人材派遣サービスを活用する際は、なるべくシニア専門のサービスを選び、気になったことは何でも担当者に聞いてみることが、賢い活用のポイントとなります。

定年後、60歳からお勧めの仕事とは？

定年後60歳以上のシニアの方にお勧めの働き方や職種にはどのようなものがあるでしょうか？

かつて、60歳から公的年金が貰えていた時代では、定年後はあまり無理をせず、働くとしても余裕を持った働き方をして、趣味に時間を使う、あるいは趣味を仕事にしたいといった希望も多く聞かれました。

そのため、時間に自由が利き、あまり時間の長くない、パートやアルバイト、請負や委任といった働き方が多い状況でした。

しかし、年金の支給が65歳からとなり、70歳まで働くことが普通になりつつある今、定年後60歳からの働き方も変わりつつあります。

定年後のフルタイム希望が増えている？

定年後60歳以上の方の多くが、特に60代前半ではフルタイムでの仕事をしています。

実際にシニアに特化した人材紹介会社であるシニアジョブが実施したアンケートでも、シニア求職者の8割がフルタイムでの勤務を希望していました。

シニア求職者が希望する勤務日数は、80.2%が週5日以上を希望、勤務時間は、76.9%が1日8時間を希望し、約8割がフルタイムでの勤務を希望する結果となりました。
（出典）シニア求職者の約8割がフルタイム希望「シニアの働き方に関するアンケート調査」【プレスリリース】

給料を重視するシニアや、専門的な資格やスキルを活かして働きたいシニア、また、正社員を希望するシニアの多くがフルタイムでの勤務を希望しています。

一方で、正社員でも時短勤務が可能な会社も増えてはいますが、定年後60歳以上のシニアの転職で時短勤務や柔軟な働き方を希望する場合は、パートやアルバイト、契約社員となることが多いようです。

更に最近では、本業を持ちながら副業を探すシニアも増えてきています。

副業の場合も、専門の資格とスキルを活かして活躍するシニアが人気です。

＜副業を上手く活用する方法についての外部参考記事＞
休憩時間に副業するのはアウト？セーフ？ 副業のグレーゾーンを社労士が解説

定年後の60歳以上に人気の職種

定年後60歳以上のシニアに人気のお仕事には、どのようなものがあるでしょうか？

応募や希望が多い職種には様々なものがありますが、実際に働くシニアが満足して働いている人気のお仕事には、次の5つが挙げられます。

• 施工管理技士
• 税理士・税理士補助
• 自動車整備士
• 医療事務
• 製造業

施工管理技士は、建設業の現場監督です。

専門の技術者で建設業の現場には不可欠の職業で、資格の種類や等級にもよりますが、給料も高めです。

しかし、若い人材も含めて深刻な人材難になっているため、シニア人材の需要も高まっています。

施工管理技士にも様々な資格がありますが、電気工事施工管理技士、建築施工管理技士、土木施工管理技士などの資格が特に需要のある資格です。

税理士も専門知識と経験が採用に結びつきやすい職種です。

単に税理士資格を持っているだけでなく、前職でどのような業務経験があるか、特に国税局を退官した方であれば、どの税制に詳しいかによっても評価が変わってくるお仕事です。

一般企業で経理経験の長い方など、資格のない方や女性も多く活躍しています。

自動車整備士も人材不足が激しく、シニア人材にも需要のある職種となっています。

車離れが叫ばれる現在も、むしろ自動車ディーラーがアフターメンテナンスに力を入れていることや、自家用車だけでなく公共交通や運輸の分野でも整備は重要なため、自動車整備士のニーズは非常に高くなっています。

医療事務は資格よりも経験が重視される職種で、かつては病院などだけだった診療報酬の申請が、在宅の分野や介護報酬との混在で複雑さを増し、また頻繁な改定が起こる中で、迅速かつ正確に業務を行う人材が求められており、女性の活躍も目立ちます。

製造業の人材は、業界内の区分けも細かく、人材も技術者から作業員・工員まで幅広い人材が働いています。

この中で、技術者といえども定年後60歳以上の人材は埋もれてしまいがちですが、そうしたシニア人材を求めている企業もあるため、正しい評価をマッチングが求められている分野と言えます。

定年後の仕事探しでは経験・スキルの棚卸しを

定年後60歳以上のシニアがお仕事を探す場合や、再就職の準備をする場合、どんなことに気をつければ良いのでしょうか？

定年が60歳で、年金も60歳から貰えた時代には、必ずしも「働く」ということを中心にした生活を選ばなくてもよかったかもしれません。

しかし、今は60歳以上も働くことが当たり前になり、65歳からしか年金も貰えなくなったため、定年後60歳以上の生活を以前よりも計画的に、そして、働き続けることを中心に考える必要が出てきました。

働き方や選ぶ職種も、趣味の分野などより、これまで経験・スキルを積み、少しでも高い評価と給料を得られるものに変わりつつあります。

つまり、定年後60歳以上の仕事探し、再就職の準備では、経験・スキルが大きな武器となります。

今、定年後で60歳を越えている方も、これから定年と60歳を迎える方も、今一度、ご自身の経験・スキルを見直してみましょう。

今から未経験のまったく新しいスキルを手に入れることは、大きな苦労と覚悟が必要になり、それでも十分な評価を得られるかわかりません。

これまでのご自身の経験・スキルを棚卸しし、不足を補うような計画が定年後60歳以上のお仕事探しには有効です。