老後資金はどこに相談する？相談先や聞きたいポイントを紹介
老後資金はどこに相談する？相談先や聞きたいポイントを紹介
老後資金の準備は、現役世代から取り組みたいものの「何から始めたらいいんだろう」と悩む人も多いことでしょう。本記事では、老後資金の相談先や聞きたいポイントについて紹介していきます。
- 目次
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老後資金の相談先
老後資金の相談先には、大きく分けて「金融機関」「FP」「IFA」の3つが挙げられます。それぞれどのようなアドバイスを受けられるのか解説していきましょう。
金融機関
証券会社や銀行などの金融機関は、老後資金の相談も受け付けています。普段から懇意にしている金融機関がある人は、気軽に相談しやすいでしょう。
また、金融機関は投資信託や債券などの金融商品も取り扱っています。相談の流れからそのまま金融商品を申し込むこともできるため、別途運用先を選定する手間もかかりません。
中には、定期的にマネーセミナーを開催している金融機関もあるため、老後資金に関するセミナーがないか定期的にホームページなどをチェックしてみましょう。
FP（ファイナンシャルプランナー）
FPは、顧客のマネープラン形成に関するアドバイスを行う職種です。老後資金に向けた資産運用の取り組み方を丁寧に教えてくれるため、これまで漠然と感じていたお金の問題もクリアにしてくれるメリットがあります。
ただし、FPは金融商品仲介業者ではないため、個別の金融商品を提案することはできません。相談後は、FPからのアドバイスをもとに自ら運用先を探す必要があることを理解しておきましょう。
IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）
IFAとは、特定の金融機関に所属しない金融アドバイザーです。FPと混同されることも多いのですが、IFAはFPと違って金融商品の売買を手伝えるように国の登録を受けており、個別の金融商品の提案・販売を行える特徴があります。
そのため、利用者には老後資金の準備に必要な金融商品を具体的に提案してもらえるメリットがあります。
また、IFAは転勤による担当者の変更がないことも特徴です。金融機関では約3年ごとの転勤で担当者が変わるため、「担当者によって知識量に差がある」、「転勤の度に信頼関係がリセットされてしまう」というデメリットがあります。
その点、IFAは生涯同じ担当者に相談できるため、担当者とより深い関係性を築くことができます。
プロに老後資金の相談をするメリット
老後資金に関する情報は、インターネットやマネー雑誌などで学ぶこともできます。しかし、金融機関やFP、IFAなどのプロに相談することで、次のようなメリットが得られます。
- 専門家の意見を直接聞ける
- お金のコンサルティングを受けられる
- 家計の改善点に気付ける
それぞれくわしく解説していきましょう。
メリット①専門家の意見を直接聞ける
人生の3大支出のひとつでもある老後資金は、きちんと計画的に準備する必要があります。しかし、「どれくらい貯めればよいのだろう」、「どのように準備するべき？」と悩むことも多いでしょう。
そこで金融の専門家に相談してアドバイスをもらうことで、これまで疑問に思っていたことをスッキリと解消できます。自信を持って資産形成に取り組めるため、精神的な不安が和らぐメリットもあります。
また、自分では思いつかなかったような運用方法を提案してもらえることもあるので、独学で取り組むよりも多くの選択肢が得られます。
メリット②お金のコンサルティングを受けられる
老後資金への備えは、ただ単純に「〇〇万円貯めればいい」という計画を立てるだけではありません。その貯蓄計画を立てるためには、マイホーム取得や教育資金、収支の変化などさまざまな要因を考慮しながら、将来を見通したライフプランを立てる必要があります。
しかし、今後数十年にもわたるライフプランを立てるのは、そう簡単なことではありません。その点、金融のプロであればライフプラン形成の基本が身についているため、相談者1人1人に合った適格な貯蓄計画を提案してくれるメリットがあります。
これまで漠然と不安に感じていたお金のことも丁寧に説明してくれるので、安心して資産形成に取り組むことができます。
メリット③家計の改善点に気付ける
プロへ老後資金の相談をすると、まず現在の家計や資産の状況の把握からスタートします。これは、「毎月どれくらいの金額を貯蓄に充てられるか」、「老後資金としていくら貯めるべきか」といったことを明確にするためです。
現在の家計の状況をプロに見直してもらうと、「削れる支出がある」、「収入に対する貯蓄割合が十分でない」など、自分では気が付かなかったような改善点が見つけられます。
相談者はそれらのポイントを改善することで、より効率的に老後資金の準備に取り組むことが可能になります。
老後資金問題で相談したいポイント
いざプロへ相談するとなっても、「どんなことから聞けばいいのか分からない」という人もいるかもしれません。相談が終わった後に「あれも聞けばよかった」と後悔することがないように、事前に聞いておきたいポイントをチェックしておきましょう。
ポイント①老後の収支の見通し
退職を迎えたあとの老後の生活では、現役時代に比べて収入が減少することが想定できます。そのため、しっかりと収支のシミュレーションをしておかなければ、「老後の生活で赤字続き」ということにもなりかねません。
金融のプロへ相談すると、想定される老後の収支状況を試算してくれます。特に、年金額については現役時代の年収や就労年数によって異なるため、「自分はどれくらいもらえるのか」ということを知れるのは大きなメリットです。
たとえば、収支のシミュレーションで赤字がでる場合、その赤字を補填するためにはいくら貯蓄が必要かということが明確になります。
老後資金の目標を具体的に設定するためにも、老後の収支の見通しについては必ず相談しておきましょう。
ポイント②具体的な貯蓄計画
老後の収支状況がシミュレーションできたら、それに向けた貯蓄計画を立てましょう。
たとえば、毎月5万円の赤字が出る場合、65歳から85歳までの20年間で1,200万円の貯蓄を取り崩すこととなります。貯蓄計画とは、その1,200万円を「どれくらいの期間をかけて、どのように準備するか」といったものです。
また、貯蓄計画を立てるときは、想定されるライフイベントについても考慮しなければならりません。仮に、5年後にマイホームの取得を予定しているとなれば、現在よりも支出が増加することが考えられます。
そのため、住宅ローンを返済している間は無理のない貯蓄額を設定しておく必要があります。
金融のプロでは、こうしたライフイベントも考慮したうえで貯蓄計画を立ててくれるので、より現実的なプランを組むことができます。
金融のプロへ相談するときは、老後に向けた具体的な貯蓄計画も必ず提示してもらいましょう。
ポイント③取り組むべき運用方法
貯蓄計画と一緒に考えたいのが、取り組むべき運用方法。低金利環境が続く現在では、預金以外の金融商品も取り入れることが重要です。
しかし、金融商品には多くの種類があり、どのような商品で運用すべきかは各個人の資産の状況や投資経験、運用意向によって異なります。
金融のプロはそうしたことをひとつずつヒアリングしながら、その人に合った運用方法を紹介してくれます。より自分のライフプランに適した運用プランを提案してくれるので、相談者は安心して資産形成に取り組むことができます。
金融機関やIFAであれば具体的な商品の提案もしてもらえるため、ぜひ複数の商品を比較してみるとよいでしょう。
老後資金の準備はプロへ相談しよう
充実したセカンドライフを送るためには、現役世代のうちから老後資金の準備に取り組むことが必要不可欠です。しかし、「そもそもどれくらい貯めればいいのだろう」など疑問に感じる点も多いことでしょう。
より適切な資産形成を行うためには、金融のプロへの相談を検討したいものです。金融のプロへ相談することは、資産運用に関するアドバイスをもらえるだけでなく、家計の改善点が見つかるメリットもあります。
少しでも老後資金の不安を解消するためにも、ぜひプロへ相談しながら自分に合った資産形成のあり方を探してみましょう。今回紹介した中でも、特にIFAへの相談はおすすめです。
個別商品の案内までしてもらえるため、より具体的な相談ができる特徴があります。
IFAを探す際は金融庁のホームページ等でも探すことができますが、アドバイザーナビ株式会社が運営する「わたしのIFA」から検索することがおすすめです。
「わたしのIFA」では、細かい条件を指定して、意向に合ったIFAを検索することができます。プロの視点から資産運用の疑問を解決し、納得した上で資産運用を行いましょう。
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この記事の監修者
シニアタイムズ編集部 【編集部メンバー】
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